ダイレクトマーケティングが可能

インターネットで回収したアンケートは、すでにデジタルデータとなっていることに注目したい。紙として集めたアンケートは、たいへんな労力と費用を投下して分析ソフトにかけるのがこれまでの方法だった。内容にもよるが、アンケートの入力、分析を業者に依頼すると、たとえばA4の用紙1枚で数百円取られることさえある。

インターネットで回収した、決められたマスを埋める形式のアンケートなら、ユーザーが間違えない限り書式に則っており、少々手を加えただけで、すぐに分析にかけることができるはずだ。

あらかじめアンケート分析専用ソフトを入手しておき、そのデータとして利用できるかたちでアンケートを実施すれば、時間と費用の節約にもなる。ちなみに、アンケート分析ソフトは、機能の充実したものでも10万円以下からある。

すでにお気づきとは思うが、「インターネットで広告を見るようなユーザーはパソコンに精通している人たち」と言っても過言ではない。決められた書式でのアンケート入力など、ほとんどミスを犯さずに処理してくれるだろう。

インターネットはオンデマンドが可能なメディアである。オンデマンドとは、ユーザーの入力選択した情報に応じて、送られてくる情報が変化すること。つまり、双方向で意思の疎通ができるシステムだ。

多くの広告は、ターゲットとなるユーザーの多そうな場所を狙って宣伝されている。たとえば、電車の中吊りには雑誌や文庫本の広告が数多くある。小さな駅のホームでは、駅前周辺の商店や企業の広告が中心。一方、ターミナル駅ともなると、多くの人が夕ーゲットとなりうる広告が多い。さらに突き詰めれば、ゴルフ番組のCMはクラブやボールの宣伝ばかりだ。『週間読売』には、企業のイメージ広告的なものも掲載されるが、パソコン雑誌の広告は、ほとんどがハイテク・コンピュータ関係のものばかりだ。

あらゆる企業や広告代理店が、どこに広告を打つと効果が上がるかを必死に考えて、市場調査活動(マーケティング)を行っている。

そして、最近にわかに注目を集めているのが、「ダイレクトマーケティング」という手法。これは、流通チャネルを減らすことを目的とした、いわば、インターネットは通販、訪問販売に近い考え方である。

つまり、商品を必要としているユーザーにのみ、直接的にアプローチするための手法なのだ。購入ターゲットとなり得ないユーザーへの広告の露出を避けることで、広告費が効果的に運用できるというわけである。

その必要としているユーザーを探すためにPPC広告でターゲットをセグメントし、検索キーワードやユーザー属性に合わせたランディングページを製作することで、圧倒的なネット集客を成功させることができるのである。

この理論を理解した会社は伸びるだろう。

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